EVの普及は社会インフラを支える

普及が進み多くの家庭でEVを保有するようになると、ゼロエミッション以外に、いいことがある。
それは台風などで停電が起きても自分が所有しているEVのバッテリーから電気を供給してもらえるので、その家庭は停電しないということだ。
そのEVが50kWh程度のバッテリーを積み満充電だったなら、およそ5日間はEVのバッテリーで暮らせるだろう。また、その時代になるとマイクログリッドも普及するだろうから、EVバッテリーの家庭間、あるいは自治体間で電気の融通もできる。つまり、これはVPP。Vurtial Power Plant といって、まるでどこかに発電所があるかのような状態がEVのバッテリーで構築できる。台風で電柱が倒れ空中送電ができない事態が起きても大丈夫。パワコン経由で自分のEVから電気を引っ張ってくればいい。自家消費、自己完結の極みだ。

ゼロエミッションも大事だけれど、日本のように災害の多い国でEVが全国に普及すれば、停電のリスクが減るという大きなメリットが生まれる。これは病院には大きな安心材料になる。工場も駐車場にある従業員のEVを活用すれば停電による製造ラインの停止が防げる。

EVのバッテリーは今のところ、リチウムイオンバッテリーが主流だが将来は全固体バッテリーに代わると言われている。安全で安価、小型で長寿命。また超急速充電できる。全固体バッテリーの量産開始が実現すれば、EVの普及も本格的に始まる。

EVはその部品点数がガソリン車の半分しかない。つまり、ハードのボリュームが半分に減るということだ。
自動車産業中心の日本の製造業はこれから大変革していくのだろう。